あれから７年が経ちました。この日が近づくと、テレビでは、震災に関する様々な特番が放送され、今なお、被害に苦しんでいる人が多くいることが分かります。
本日付の新聞のラテ欄には、上図のように、NHKがいきなラテ欄を作っていたりもします。

さて、７年前の東日本大震災は、23年前の阪神淡路大震災と異なり、インターネットが普及し、SNSなどで最新の情報が瞬時に伝わる（拡散する）など、「地震が起きるとこうなる」「こんなことが大変だ」「こうしておけばよかった」という情報を多くの人が共有できる災害となりました。

よって、それらの情報を共有すれば、例えばこの地方で起きる「南海トラフ巨大地震」などの災害対策に大いに参考になることでしょう。

事実、災害後は、多くの人が、再びこうした大きな地震が起きた時の備えをどうするか、を学び、それぞれの備えをした人が多かったように記憶しています。

しかし、3月10日付の天気予報サイト「weathernews」には、「減災調査2018」として、約1万人を対象に災害意識について調査をしています。
すると、下図のように、避難経路を知らない人が増えていたり、家や家具の災害対策をしていない人が増えていたりと、災害に対する意識が「低下」しているという変化が見られる結果となっているのです。

「南海トラフ巨大地震」に関して言えば、30年以内の発生確率は70%-80%とされています。今年は起きませんでした。しかし、それは、起きなければ起きないほど、今後、年々確率が上がっていくということになります。
ということは、年々、備えをより確実にしていかなければならなくなるということです。

こうした機会に、「避難経路・避難場所の確認」「非常食等備品の備えの確認」「災害対策補強の確認」などをするといいですね。備えを怠ったばかりに、最愛の家族が…なんてことになっては、後悔してもしきれないですものね。

（※関連サイトはこちら↓）
■災害への意識低下　居住環境の変化が原因か-ウェザーニュース

（※上図のラテ欄は、3/11付中日新聞より引用、下図のグラフは、上記サイトより引用しています）